約4割が「副業をやってみたい」と回答 ビジネスパーソン1,000人に聞いた意識調査

一般社団法人日本能率協会が、副業についての意識調査を実施し、その調査結果を発表しました。この調査は、全国のビジネスパーソン1,000人に対して行われたものです。

はたらく 副業・兼業
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一般社団法人日本能率協会が、副業についての意識調査を実施し、その調査結果を発表しました。

この調査は、全国のビジネスパーソン1,000人に対して行われたものです。

職場で副業が認められている割合は?





「職場で副業が認められているか」と質問した結果、「認められている」(16.9%)、「認められていない」(48.4%)、「分からない」(34.7%) となりました。



現在の職場に勤務しながら副業することについては、「やってみたい」(「ぜひやってみたい」+「どちらかというとやってみたい」の合計)が4割近くに。

また、年代別で確認すると、20代では「やってみたい」と回答した人が約6割と、年代が高まるにつれ、副業への関心度合いが低くなる傾向が見られました。

副業をしたい理由については、「収入を増やしたいから」(90.0%)が他を大きく引き離して1位となっています



反対に、副業をやりたくない理由は?





副業をやりたくない理由については、「時間に余裕がないから」(59.9%)が他を大きく引き離して1位に。

次いで、「本業がおろそかになるから」「会社が許可していないから」(ともに20.2%)という回答も見られました。

調査概要


■調査名称
第9回「ビジネスパーソン1000人調査」【働き方改革と副業編】

■調査期間
2018年9月28日~2018年10月9日

■調査対象
株式会社日本能率協会総合研究所「JMARリサーチモニター」のうち、全国の20歳~69歳までの正規・非正規雇用の就業者

(企業や団体ではたらく正社員、役員、経営者、契約・嘱託社員、派遣社員。ただしパート・アルバイト、医師・弁護士などの専門職業、自由業を除く)

■調査方法
インターネット調査

■回答数
1,000人

■属性
性別:男性559人、女性441人
年代:20代156人、30代236人、40代239人、50代212人、60代157人
雇用形態:男性(正規447人、非正規112人)、女性(正規191人、非正規250人)
勤務先従業員数:5,000人以上158人、1,000~5,000人未満167人、300~1,000人未満157人、100~300人未満174人、100人未満344人
《編集部》

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