データでひもとく、今どき社会人の副業事情

会社員といえど、収入は会社のお給料からのみ得られるわけではありません。近年では、副業で収入を得る会社員も珍しくなくなりました。

はたらく 副業・兼業
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会社員といえど、収入は会社のお給料からのみ得られるわけではありません。近年では、副業で収入を得る会社員も珍しくなくなりました。

それでは、いったいどれくらいの人が副業を行い、いくら稼いでいるのでしょうか。今回のはたらき世論調査では、22歳~35歳のビジネスパーソン648人への調査を元に、今どきの社会人の副業事情をひもといていきます。


全体の割合


まずは、どれくらいの割合の人が副業をしているのかをみていきましょう。

全体の割合

調査対象者全体のなかで、「副業あり」と回答したのは約15%。「副業なし」との回答が多数を占めているとはいえ、7人に1人は副業をしているようです。

次に、男女別の割合をみてみましょう。

男性の割合

女性の割合

女性のほうが比較的、副業をしている人の割合が高いようです。出産や育児に伴う退職・休職など、働くスタイルの制限が多いぶん、女性は副業で収入を確保しようとする傾向があるのでしょうか。


男女別:どのような職種が行っているか


次にみていきたいのは、性別ごとにどのような職種の人が副業を行っているかです。

副業を行っている割合が多い職種ベスト5(男性)

副業を行っている割合が多い職種ベスト5(女性)

男女ともにトップ5に顔を出した職種は「営業系」のみと、男女でばらつきがある結果となりました。

男性では、「医療系専門職」がトップ。4人に1人が副業を行っている計算になります。一方で女性のトップは、「技術系(電気/電子/機械)」。なんと44%もの人が副業を行っていると回答しました。

全体の割合でも女性の方が副業を行っている人の割合が高いことが分かりましたが、「技術系(電気/電子/機械)」をはじめ「クリエイティブ系」「事務/アシスタント系」などでは、より女性で副業している人の割合が高いようです。


副業の具体例


実際に、いまどきの社会人が行っている副業の代表的なものは、次のようなものであるようです。

・ネットオークション出品
・株・為替
・Webサイト作成
・アンケートのモニター
・不動産投資
・ソフトウェア開発
・アフィリエイト
・データ入力請負
・ホテルの宴会場、結婚式場の配膳
・コールセンター

ICTが発達した世相を反映して、「ネットオークション出品」や「ソフトウェア開発」、「データ入力請負」など、休日や終業後の時間に自宅でパソコン作業によって稼げる仕事が多くみられました。


職種ごと:月にどれくらいお金を得ているか


最後に、職種ごとに副業によって月にどのくらいの収入を得ているのかをみていきます。

職種別の副業の平均給与/月

「技術系(IT・通信)」が次に多い「企画/管理系」と2倍以上の差をつけてトップに。いわゆる「エンジニア」は、副業収入が多いようです。

一方、副業禁止である「公務員」が0円なのは納得できるとして、「技術系(建築/土木)」も15000円と低い数字に。「技術系(IT・通信)」と同じ技術系でも、こちらは副業で多くの収入を得ることが難しいのかもしれません。


副業が許されない場合に注意!


さて、ここまで社会人の副業事情をみてきました。しかし、会社員が副業をするうえで注意しなければならないのが、副業規定。場合によっては、副業が許されないことがあるのです。

そのため、会社員の方は副業を始める前に、自分が所属している会社の就業規則など、チェックしておかなければならないことがあります。後で自らの副業をめぐって会社側と思わぬトラブルにならないように、副業をしても問題がないか、しっかりと確認しておきましょう。

どのようなポイントを確認すればいいのかは、「副業を始める前に要チェック! 会社員の副業禁止が有効な3パターンって?」の記事に詳しく書かれているので、参考にしてみてください。


まとめ


副業について、「自分には関係ない」と思っていた方も多いはず。しかし実際に、多くの社会人が副業で収入を得ているのです。「関係ない」と思っていた方はこの機会に、自分の会社で副業は可能なのか、やるとしたらどのような副業ができそうか、考えてみてはいかがでしょうか。




※この記事は2016/03/08にキャリアコンパスに掲載された記事を転載しています。
《編集部》

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